新築住宅を購入後すぐに手放さなければいけなくなった場合には、一度も入居しなければ「新築」として再度売り出すことができます。
少しでも高く不動産を売却するためには、どんなことを意識すれば良いのでしょうか。
今回は、新築住宅を高く売るコツや、すぐに売却する主な理由、取引時の注意点について解説します。
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新築住宅を高く売却したいならすぐの売り出しがおすすめ
新築住宅を高く売却するためには、できる限り早期に売り出すことが重要です。
その理由は、建物の価値は新築時がピークであり、築年数を重ねるごとに段々と下がっていくからです。
売り出し時期が1年ずれるだけでも、売却価格に大きく影響します。
ただし、住宅は「建物」と「土地」の2要素で構成されているため、新築購入時よりも地価が上昇していれば、築浅の物件が購入時より高値で売れることもあります。
建物部分の価格は例外なく下がりますが、土地部分の価格が上がった影響で下落分をカバーできるのです。
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新築住宅をすぐに売却する主な理由
新築住宅をすぐに売却する主な理由としては「遠方への転勤や離婚が決まって住めなくなった」「収入が減って住宅ローンを払えなくなった」などが挙げられます。
離婚の場合は、夫婦のどちらか一方が離婚後も家に住み続けるケースもありますが、売却・現金化して平等に財産分与をする選択肢も一般的です。
家を購入した後すぐに収入が減ったり、病気やケガで働けなくなったりして、住宅ローンの返済が困難になったため家を売却せざるを得ないケースも存在します。
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新築住宅を売却する場合の注意点
新築住宅を売却する場合の注意点は「売却にかかる費用を事前に把握しておく」「オーバーローンに注意する」「物件の欠陥は隠さず伝える」の3つです。
家を売却するためには、不動産会社に支払う仲介手数料や各種税金など、さまざまな費用がかかります。
物件の売却代金が全額手元に入ってくるわけではないため、何のためにどれだけの費用がかかるのかを事前に把握しておくことが重要です。
住宅ローンが残っている住宅を売却する場合は、売却代金がローン残債を下回る「オーバーローン」に注意しましょう。
売却と同時にローンを一括完済しないと抵当権を抹消できず、他者への譲渡が困難になるため、差額は自己資金から持ち出さなければなりません。
また、新築であっても、物件に何らかの欠陥がある場合は必ずその旨を買主に伝えましょう。
不利な事実を隠して売却すると、後に買主から契約不適合責任を問われ、損害賠償請求などに発展するリスクがあります。
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まとめ
新築住宅を高く売却したいなら、建物部分の価値が低下する前にすぐ売り出しましょう。
転勤や離婚、大幅な収入減などの影響で、新築住宅をすぐに売却するケースは少なからず存在します。
売り出し時には、売却にかかる費用の見積もりやローン残債の確認、物件の欠陥・不具合を買主に共有することを忘れずおこないましょう。
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